もしもに備える保険の意義とは

もしもに備える保険の意義とは

必要保障額の計算

自分にもしものことがあった時に、残された家族が生活に困らないためにはいったいどれくらいのお金が必要なのでしょう。
もしものことなどあまり考えたくないことかもしれませんが、生命保険に加入したり見なおしたりする際には最も重要な要素となりますのでしっかり考えることが大切です。
必要保障額を考える上ではしっかりとライフプランを作成しておくことが前提となります。
ライフイベント表やキャッシュフロー表無くして必要保障額を検討することはできないと言っても良いでしょう。
必要保障額を計算する際には、まず残された家族が生活していく上で必要となる支出について考えなければなりません。
自分が亡くなった際にかかる葬儀費用については1度きりの支出ですが、生活していくためには住居の費用がかかります。
子どもが小さければ教育費も考慮に入れなければなりません。
教育費については、大学卒業までの期間で計算します。
一般的な学費については平均的な費用が明記されていますが、私立大学に進学したり親元を離れて一人暮らしをしたりする場合にはその分費用がかかります。
次に食費や被服費など通常の生活費も計算しなければなりません。
一般的には現在に支出から自分の分の生活費が差し引かれますが、子どもがいる間は現在の80%程度、子どもが独立した後は現在の60%程度で計算します。

足りない分をどうするか

必要保障額を計算する上では、自分にもしものことがあった後の収入について検討することも大切になります。
収入としては、残された奥様の給料がメインになると思いますが、専業主婦やパート勤めだった場合には、新たに仕事を見つけなければならないケースも増えるため、就職までの期間も少し長めに考慮しておきましょう。
定期的な収入としては遺族年金がありますが、何歳の時点で亡くなった際にどれくらいの金額が支給されるのかということをしっかり把握しておくことが大切です。
次に一時的な収入としては夫の死亡退職金があります。
大企業と違い、中小零細企業の場合にはしっかりとした退職金規定がないような場合もあります。
死亡退職の場合にどの程度の金額を受け取ることができるかは残された家族の生活とって非常に重要な要素となりますので、会社の規定などを確認してみましょう。
上記に挙げた収入と、預貯金の額を足した金額が残された家族にとっての収入ということになります。
この金額を先に計算した支出額から引くことによって必要保障額を計算することができるのです。
一般的には子どもが生まれた時が最も必要保障額が大きくなり、子どもの成長と共に必要保障額も減少していきます。
保険とは万一への備えです。
もしもの時に必要な保障を受けられないのでは保険の意味がありません。
残された家族が安心して暮らしていけるためにはどれくらいの保障が必要なのかということを具体的に計算することは、生命保険を考える上で最も大切なこととなるのです。