もしもに備える保険の意義とは

もしもに備える保険の意義とは

働けなくなった時の保障

団体信用生命保険に加入しているから、もしものことがあっても安心と考えている人は多いでしょう。
団体信用生命保険は住宅ローンを契約する際にほとんどの場合加入する生命保険であり、契約者に万一のことがあった場合には保険金によって住宅ローンの残債が精算されます。
遺族はローンの心配をすることなくマイホームに住むことができますので、大きな安心を得られる保険と言えるでしょう。
但し、ここでしっかり把握しておかなければならないのは、団体信用生命保険が適用されるのは契約者が死亡した場合と高度後遺障害になった場合のみだという点です。
しかし様々な病気やケガなどによって働くことが困難になってしまうという可能性は誰にもあることと言えます。
病気で長期入院してしまった場合などは、ある程度の期間は会社側が休業補償をしてくれるという場合もあるでしょう。
しかしそれまでもらっていた給料と同額にはならないでしょうし、療養が長引けば退職を余儀なくされるという可能性もあるでしょう。
一家の大黒柱の収入が途絶えてしまった場合、家計に与える影響は計りしれませんし、住宅ローンの負担は大きくのしかかってきてしまいます。
死亡や後遺障害の状態でなければ団体信用生命保険は適用されませんので、例え収入が無くなったとしてもローンの返済は待ってくれません。

団体信用生命保険にも様々な特約がある

死亡のリスクよりもがんや脳卒中などといった病気にかかるリスクの方が高いと言えますので、一般的な団体信用生命保険だけで安心はできません。
医療保険などに別途加入している場合や、通常の生命保険に医療保障を付加している場合であれば治療費や入院費などはある程度まかなえるかもしれません。
しかし、一家の主の収入が無くなってしまった場合には住宅ローンの負担は非常に大きなものとなります。
そこで考えたいのが団体信用生命保険に対する特約の付加です。
三大疾病特約、五大疾病特約、七大疾病特約など様々な特約が付加できるものが増えてきているのです。
例えば三大疾病特約の場合であれば、がん、脳卒中、急性心筋梗塞になった場合には保険金によって住宅ローンの残高は全て精算されるのです。
五大疾病の場合は、糖尿病と高血圧性疾患がプラスされ、更に七大疾病では慢性腎不全と肝硬変が適用されます。
給付方法はローン商品によって若干の違いがあります。
指定された疾病になった場合、即座にローンが精算されるものや、一定の期間は月々の返済額分が支給され、その後も就業不能状態が続いた場合に全額精算されるものなどがあります。
また、疾病の種類によって免責期間が設けられているものなどもありますので実際に契約する際には保障内容や保険金の支払条件などをしっかり確認することが大切です。
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